iDeCoを始めるなら銀行・証券会社どちらがおすすめ？
2020/09/03
銀行でiDeCoを始めるメリット・デメリットとは？
iDeCo (個人型確定拠出年金)の加入者は100万人を突破し、今後もさらに加入者が増える見込みてあることは間違いありません。
現在、iDeCo が取り扱われる金融機関は銀行・証券会社・保険会社などです。
そこで、まずは銀行でiDeCoに加入するメリット・デメリットからご説明しましょう。
取引のある銀行で加入するという安心感
ネットバンキングやネット証券、店舗型の証券会社での加入も可能ですが、取引のない金融機関だと不安ですよね。
その点、ふだんから普通預金や定期預金などの取引がある最寄りの銀行なら、窓口でも相談しやすいので安心してiDeCoに加入できます。
元本確保型のiDeCo に加入できる
iDeCoには元本確保型と投資信託型がありますが、ふだんから定期預金をしている人は投資信託に不安を感じることもあります。銀行では、定期預金と同様に満期が来ると利息分込みの元本となり、満期を迎えるたびに行進は自動的に行われる仕組みです。
投資信託型だと元本の保証がないのが難点ですが、銀行の元本確保型なら元本はしっかりと保証されるので資金のムダがありません。
次に、銀行でiDeCoを始めるデメリットについて1つ挙げておきます。
銀行は投資者保護基金の適用対象外
銀行では投資信託型のiDeCoに加入することも可能ですが、投資者保護基金には加入していません。
投資者保護基金に加入できる金融機関は、おもに証券会社です。
投資者保護基金とは、万が一、証券会社が経営の悪化などの事態が発生して破綻した場合に、投資家の資金を保護する制度です。
証券会社でiDeCoを始めるメリットと注意点は？
株式投資や投資信託の経験が豊富な人に最適
これまで株式投資や投資信託などの経験が豊富な人なら、証券会社でのiDeCoがおすすめです。
銀行でも投資信託型のiDeCoは可能ですが、投資の対象となる金融使用品は、証券会社の方が選択肢が多いです。
大きな利益を期待するならアクティブ型の金融商品、小さな利益でリスク軽減をするならパッシブ型(インデックス型)の金融商品を選択することも可能です。
証券会社は投資者保護基金の対象
どの証券会社でも投資者保護基金の加入が義務づけられているので、万が一、証券会社が破綻した場合にも備えられます。
利益を過剰に期待すると損失が出る可能性も
証券会社では投資信託型のiDeCoを選択して運用するケースも多いですが、元本保証がないのが難点です。
過剰に利益を期待すると、元本割れするリスクもあるので注意が必要です。
iDeCoは老後資金の形成手段ですから、長い目で見据えて地道に運用すること、無理のない範囲で資金を費やすことです。